英語のみの授業で単位を取れるコースを設けた結果日本語が話せない留学生が増えた。

晴彦です、効果は絶大だった。
日本人なら３カ月かかる仕事を１週間でこなす。
今や台湾やタイでも技術者を募り、従業員120人の１割以上が外国人だ。
周りの日本人社員も英語を猛勉強し、全くだめだったというＴＯＥＩＣの平均スコアも急上昇。
今年10月には英語を社内公用語にした。
経営の中枢に外国人を配するのはコイル大手のスミダコーポレーション。
取締役７人のうち２人、執行役５人のう ち１人が外国人。
社外取締役の欧陽伯康氏、執行役のホーフバウワー氏は現地駐在で、各種会議は英語でテレビ会議だ。
世界中から人材を集めれば、社内で自然と英語が飛び交うようになる。
スーパーコンピューターの保守を請け負うベストシステムズの西克也社長は、２年前に雇ったインドネシア人技術者のプトロユドさんが心配だった。
日本語が話せなかったし、注意しても神妙にしない。
いいかげんなやつと思いかけた。
ところが派遣先の外資系企業では、英語とフランス語を操り社交的な性格が大好評に。
今では日本語も話す。
言葉や文化の違いにこだわらず、才能ある外国人は受け入れた方がいい。
とはいえ、こうしたケースは例外中の例外だ。
外国人留学生と企業をつなぐ人 材紹介のアクティブ・コネクターの松本麻美社長はほとんどの日本企業が日本語を話せない外国人の採用を尻込みすると残念がる。
大和総研は昨年、日本語を話せる外国人の新卒採用を始め、今年４月に第１号のシンガポール人が入社した。
文部科学省の旗振りで有力大学が英語のみの授業で単位を取れるコースを設けた結果、日本で高等教育を受けながら日本語が話せない留学生が増えた。